鈴木将之｜シニアエコノミスト

所属：経済部
研究・専門分野：マクロ経済

【略歴】
慶應義塾大学（商学部）卒業、慶應義塾大学大学院商学研究科後期博士課程単位取得退学。
国内シンクタンクを経て、2017年住友商事グローバルリサーチ入社。

メディア活動情報

2025年1月6日(月)

総合物流情報誌KAIUN『海運』2025年1月号P46-47に、当社シニアエコノミスト鈴木将之が寄稿しました。

◆【特集】海事産業・展望2025―外国為替市場―「24年よりも円高・ドル安方向へ」

一般社団法人　日本海運集会所サイト

2024年12月30日(月)

Quickのリアルタイムマーケット情報サービス『Qr1』に、当社シニアエコノミスト鈴木将之のコメントが掲載されました。

◆「利上げに動いた日銀、それでも売られた円　年間1割下落」

2024年11月18日(月)

『Quick Knowledge 特設サイト』に、当社シニアエコノミスト鈴木将之のQuick月次調査・外為11月レビューが掲載されました。

◆「トランプ氏圧勝、為替見直し大幅修正」

2024年10月16日(水)

『Quick Money World』に、当社シニアエコノミスト鈴木将之のコメントが掲載されました。

◆「米大統領選、「ハリス氏勝利」77％　衆院総選挙は「外交・防衛」に注目　QUICK月次調査・外為」

『Quick Money World』サイト

2024年10月13日(日)

『日経ヴェリタス』に、当社シニアエコノミスト鈴木将之のコメントが掲載されました。

◆24面「Ｑｕｉｃｋ月次調査　外為　米大統領選、「ハリス氏勝利」７７％　衆院総選挙は「外交・防衛」に注目」

『日本経済新聞』サイト

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サイト内記事

2025年1月15日

調査レポート

第2期トランプ政権に身構える米国景気

　1月20日、第2期トランプ政権が発足する。米国政治が再び先行き不透明な4年間に突入するという見方もある。その一方で、ある意味、米国らしいという見方もある。事態に応じて柔軟に対応していくことが欠かせない。　米国経済は、これまでのところ底堅く推移している。雇用環境は底堅い一方で、物価上昇率は高く、2％目標まで距離を残している。2024年...

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2024年12月23日

調査レポート

緩やかな持ち直しと失われた10年の狭間

2024年のユーロ圏経済を振り返ると、ほぼ横ばいだった2023年から緩やかに持ち直してきた。循環の中で景気が悪いというよりも、構造変化が生じて、経済成長が押し下げられている可能性がある。こうした状況では、経済を支えるために、政府の役割が重要となるものの、政治の不安定さがむしろ下振れリスク要因になっている。 2025年のユーロ圏経済は、緩...

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2024年12月10日

調査レポート

2025年には円安・ドル高が修正されるか

2024年の対ドルの円相場を振り返ると、①対ドルの円安・円高の変動幅が大きかったこと、②円安・ドル高方向が継続したことが特徴として挙げられる。貿易赤字の定着、デジタル赤字の拡大など、日本経済の構造変化によって円安・ドル高基調がもたらされた一面がある一方で、詳細に見ると、これらの要因はそこまで円安・ドル高要因にはなっていない面も確認できる。...

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2024年12月5日

調査レポート

政治の不安定化で下支え役が不在に

ユーロ圏経済は、緩やかに持ち直しつつある。ただし、まだら模様の回復で、成長に力強さは見られない。製造業の弱さが目立ち、先行きの景気への懸念が依然として払しょくできないままだ。こうした状況で経済の下支え役として期待される政治は、むしろ下振れリスクになっている。先行きの景気は、緩やかに持ち直すと期待されるものの、力強さを欠くだろう。利上げ...

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2024年11月27日

調査レポート

利下げとトランプ次期政権の政策を巡るリスク

米国経済は、底堅く推移している。しかし、その先行きに懸念が燻っていることも事実だろう。今後の米国経済の注目点は2つある。1つ目として利下げ、2つ目としてトランプ次期政権の政策が挙げられる。これまで発表されてきた政策は財政拡張的な性格を帯びており、市場では目先のシナリオとして、景気拡大から高インフレ・高金利・ドル高が想起されやすい。しかし、...

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2024年11月5日

調査レポート

ドイツ経済の苦境は長引く

ドイツ経済の苦境が続いている。ドイツ政府などの経済見通しによると、2024年の経済成長率は2023年に続きマイナスになると予想されている。2年連続のマイナス成長は、ドイツが「欧州の病人」と呼ばれた2002～2003年以来のことだ。足元では物価高騰による個人消費の停滞、海外経済の不調に伴う輸出の伸び悩みなどが成長の重石になった。足元の苦境は...

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2024年10月21日

調査レポート

揺れ動く追加利下げへの思い

米国経済は、底堅く推移している。市場では、軟着陸がメインシナリオとして定着しつつある。連邦準備理事会（FRB）は9月に利下げを開始、10月初旬に発表された雇用統計をきっかけに、大幅な利下げ観測は後退、次回11月に0.25％利下げが実施されるという見方がこれまでのところ大勢を占めている。また、物価抑制のために、コロナ禍前以上に政策金利を高止...

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2024年10月9日

調査レポート

「時間的余裕」の解釈の相違

日本経済は、自然災害などの一時的な要因によって左右されながら、緩やかに回復している。産業などによって差が見られるものの、企業の景況感はおおむね横ばい圏を推移している。先行きの景気は、緩やかに回復すると期待される。実質賃金が次第に持ち直すことで、個人消費の下押し圧力は和らぐだろう。しかし、実質賃金の持ち直しには時間がかかるので、景気回復もま...

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2024年10月2日

調査レポート

慎重さゆえに先行き不透明感を高める金融政策

9月の日米欧の金融政策決定会合を振り返ると、欧米の利下げ、日銀の金利据え置きと市場の予想通りの構図だった。直前まで見方が割れた米利下げ幅は0.5％となり、1名のFRB理事が反対という2005年以来の異例の事態になった。足元の経済・物価動向を巡る先行き不透明感が強い中で、中銀は金融政策を慎重に判断しようとしている。その慎重さ自体が、金融政策...

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2024年9月19日

調査レポート

先行き懸念しかないユーロ圏

ユーロ圏経済は、緩やかに持ち直しつつある。しかし、域内経済では、国や産業の2つの軸から、景況感にまだら模様が広がっており、足元の経済成長ペースは鈍い。欧州中央銀行（ECB）は6月に続き、9月にも利下げを実施した。ただし、経済データ依存で会合ごとのアプローチであり、政策金利の特定の経路を事前に確約しない姿勢を継続しており、先行きは不透明...

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