鈴木 将之｜シニアエコノミスト
所属：経済部
研究・専門分野：マクロ経済
【略歴】
慶應義塾大学（商学部）卒業、慶應義塾大学大学院商学研究科後期博士課程単位取得退学。
国内シンクタンクを経て、2017年住友商事グローバルリサーチ入社。
メディア活動情報
2024年10月16日(水)
『Quick Money World』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のQuick月次調査・外為レビューが掲載されました。
◆「米大統領選、「ハリス氏勝利」77％ 衆院総選挙は「外交・防衛」に注目 QUICK月次調査・外為」
2024年10月13日(日)
『日経ヴェリタス』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。
◆24面 「Ｑｕｉｃｋ月次調査 外為 米大統領選、「ハリス氏勝利」７７％ 衆院総選挙は「外交・防衛」に注目」
2024年8月14日(水)
『Quick Money World』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のQuick月次調査・外為レビューが掲載されました。
◆「日銀、次の利上げ「12月以降」か 為替相場 年内「135～140円」が過半 QUICK月次調査・外為」
2024年8月11日(日)
『日経ヴェリタス』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。
◆24面 「Ｑｕｉｃｋ月次調査 外為 日銀、次の利上げ「１２月以降」か 為替相場年内「１３５～１４０円」が過半」
2024年7月1日(月)
弊社シニアエコノミスト・鈴木将之の調査レポート「この円安はいつまで続くのか」が、週刊東洋経済7月6日号の「シンクタンク厳選リポート」に紹介されました。
◆P.32 シンクタンク 厳選リポート 「今後もしばらく続く円安局面、2024年は循環的か構造的かの見極めの年に」
サイト内記事
2024年10月21日
調査レポート
米国経済は、底堅く推移している。市場では、軟着陸がメインシナリオとして定着しつつある。連邦準備理事会（FRB）は9月に利下げを開始、10月初旬に発表された雇用統計をきっかけに、大幅な利下げ観測は後退、次回11月に0.25％利下げが実施されるという見方がこれまでのところ大勢を占めている。また、物価抑制のために、コロナ禍前以上に政策金利を高止...
2024年10月9日
調査レポート
日本経済は、自然災害などの一時的な要因によって左右されながら、緩やかに回復している。産業などによって差が見られるものの、企業の景況感はおおむね横ばい圏を推移している。先行きの景気は、緩やかに回復すると期待される。実質賃金が次第に持ち直すことで、個人消費の下押し圧力は和らぐだろう。しかし、実質賃金の持ち直しには時間がかかるので、景気回復もま...
2024年10月2日
調査レポート
9月の日米欧の金融政策決定会合を振り返ると、欧米の利下げ、日銀の金利据え置きと市場の予想通りの構図だった。直前まで見方が割れた米利下げ幅は0.5％となり、1名のFRB理事が反対という2005年以来の異例の事態になった。足元の経済・物価動向を巡る先行き不透明感が強い中で、中銀は金融政策を慎重に判断しようとしている。その慎重さ自体が、金融政策...
2024年9月19日
調査レポート
ユーロ圏経済は、緩やかに持ち直しつつある。しかし、域内経済では、国や産業の2つの軸から、景況感にまだら模様が広がっており、足元の経済成長ペースは鈍い。 欧州中央銀行（ECB）は6月に続き、9月にも利下げを実施した。ただし、経済データ依存で会合ごとのアプローチであり、政策金利の特定の経路を事前に確約しない姿勢を継続しており、先行きは不透明...
2024年9月13日
調査レポート
日本経済は、足踏みが一部に残る中で、緩やかに回復している。日本銀行は7月末の金融政策決定会合で3月以来となる利上げを実施し、「経済・物価の見通しが実現していくとすれば」という条件付きながら追加利上げも示唆した。しかし、この条件はあまり市場では重視されず、日米の金融政策の方向性の相違が注目された。 先行きの景気は、緩やかな回復を続けると期...
2024年9月13日
調査レポート
日米欧の「生産」は、足元にかけてさえない動きを見せてきた。米国の鉱工業生産指数は、コロナ禍前の2019年の水準を回復してから、一進一退の状態になっている。ユーロ圏は一旦コロナ禍前の水準を回復したものの、再び下回る状況となった。日本でも、一進一退になっている。 日米欧とも、物価高騰が個人消費を抑制し、欧米ではこれまでの利上げが設備投資の重...
2024年9月12日
調査レポート
米国経済は、底堅く推移している。しかし、先行きには、陰りが見えつつある。今後、個人消費などを中心に、成長ペースが鈍化すると予想されている。物価上昇率が縮小する中で、雇用環境に変化の兆しが見られるようになると、米連邦準備理事会（FRB）が雇用にも目配りする必要性が高まってきた。9月利下げ開始が確実視される一方で、その先についての見方は、まだ...
2024年9月2日
調査レポート
日米欧とも、物価上昇率が縮小する一方で賃金上昇が拡大し、実質賃金が上昇に転じるとともに、個人消費が持ち直すことによって、経済成長が続くと見通していた。しかし、そうしたシナリオの実現に向けてリスクが燻っている。名目個人消費は増加しても、物価高騰によって実質個人消費には伸び悩みや弱さが見られた。賃上げが実施されても、物価高騰に追い付かず、実質...
2024年8月28日
調査レポート
日米欧の物価高騰局面は、終盤戦を迎えている。物価上昇率の内訳をみると、上昇率が2％に向けて縮小してきたものの、日米欧では事情が異なっている。 また、物価上昇率と失業率の関係（フィリップス曲線）をみると、米国はコロナ禍前の状態に戻りそうな様子を見せている一方で、ユーロ圏はコロナ禍前よりも双方が小さい領域にシフトしそうだ。それが何を意味する...
2024年8月27日
調査レポート
対ドルの円相場は、7月中旬の1ドル＝161円台から8月5日に一時141円台まで上昇し、わずか1か月足らずで約20円も円高・ドル安が進んだ。円相場の大きな動きには、日米経済動向や金融政策の方向性、地政学的リスクの高まりなど、複合的な要因が重なり、そこに投機的な動きが絡んでいた。 金融政策の局面が変化したように、円相場の円安・ドル高局面も変...
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メディア活動情報
- 2024年10月23日(水)
5:45～7:05、テレビ東京『モーニングサテライト』に当社チーフエコノミスト 本間 隆行が出演しました。 - 2024年10月23日(水)
『東洋経済ONLINE』に、米州住友商事会社ワシントン事務所調査部長 渡辺 亮司のコラムが掲載されました。 - 2024年10月17日(木)
『日刊産業新聞』に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行のコメントが掲載されました。 - 2024年10月16日(水)
『日刊産業新聞』に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行のコメントが掲載されました。 - 2024年10月16日(水)
『Quick Money World』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のQuick月次調査・外為レビューが掲載されました。
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