鈴木 将之｜シニアエコノミスト
所属：経済部
研究・専門分野：マクロ経済
【略歴】
慶應義塾大学（商学部）卒業、慶應義塾大学大学院商学研究科後期博士課程単位取得退学。
国内シンクタンクを経て、2017年住友商事グローバルリサーチ入社。
メディア活動情報
2025年2月17日(月)
『Quick Money World』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。
◆「円安「１ドル＝156円まで」９割 トランプ政権「関税」に注目続く QUICK月次調査・外為」
2025年2月16日(日)
『日経ヴェリタス』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。
◆21面 「Ｑｕｉｃｋ月次調査 外為 円安「1ドル＝156円まで」9割、トランプ政権「関税」に注目続く」
2025年2月6日(木)
Quickのリアルタイムマーケット情報サービス『Qr1』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。
◆「円相場、151円台に上昇 揺るがぬ日米金利差との連動」
2025年1月6日(月)
総合物流情報誌KAIUN『海運』2025年1月号P46-47に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之が寄稿しました。
◆【特集】海事産業・展望2025―外国為替市場―「24年よりも円高・ドル安方向へ」
2024年12月30日(月)
Quickのリアルタイムマーケット情報サービス『Qr1』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。
◆「利上げに動いた日銀、それでも売られた円 年間1割下落」
サイト内記事
2025年2月17日
調査レポート
ユーロ圏経済は、緩やかに持ち直してきた中で、足踏みしている。先行き不透明感は、米国の追加関税への懸念と欧州企業の競争力低下によってもたらされている。足元の景気がさえない中で、追加関税が今後、供給網を変化させる可能性がある。また、中国企業などとの競争激化が成長の重荷になっている一面もある。これらは、景気循環というよりも、構造変化を引き起こし...
2025年2月13日
調査レポート
米国経済は、底堅く推移している。足元の経済成長をけん引してきた個人消費は見た目ほど強くない可能性もある。個人消費を後押ししてきたクレジットカードローンによる下支えや株価上昇などの資産効果も足元で息切れ気味だ。トランプ政権の政策効果によって物価高など負担増になれば、トランプ政権への期待から高まった消費者マインドが反転して個人消費の抑制要因に...
2025年2月5日
調査レポート
日本の経常黒字が拡大している。しかし、ドル建てに換算すると、2022年を底に持ち直しつつある姿は同じであるものの、その金額は2010年代と比べておおむね同じ水準にとどまっているように見える。 主要国・地域の経常収支を見ると、コロナ禍前とは異なった動きをしているようだ。これが一時的な動きの可能性がある一方で、不可逆的な変化になっていること...
2025年1月28日
調査レポート
振り返ると、2024年は世界的に政権交代、もしくは与党が議席を失う選挙の年だった。歴史的な物価高騰に伴う生活苦が政権に対する大きな不満となった。日本も、その例外ではなかった。 歴史的な物価上昇となった中で、特に日頃よく目にする品目や生活必需品などの価格上昇が目立った。消費者物価指数の数字以上に、消費者の実感として物価が高騰してきた可能性...
2025年1月22日
調査レポート
日本経済は、緩やかに回復している。経済成長率よりも物価上昇率が目立つ中で、実質賃金が目減りしているものの、景気自体は緩やかながらも回復している。先行きの景気も緩やかに回復すると期待されるものの、力強さを欠いたものになるだろう。 2025年には、デフレ脱却にまた一歩近づくことになる。しかし、「デフレに再び戻る見込みがないこと」というデフレ...
2025年1月15日
調査レポート
1月20日、第2期トランプ政権が発足する。米国政治が再び先行き不透明な4年間に突入するという見方もある。その一方で、ある意味、米国らしいという見方もある。事態に応じて柔軟に対応していくことが欠かせない。 米国経済は、これまでのところ底堅く推移している。雇用環境は底堅い一方で、物価上昇率は高く、2％目標まで距離を残している。2024年...
2024年12月23日
調査レポート
2024年のユーロ圏経済を振り返ると、ほぼ横ばいだった2023年から緩やかに持ち直してきた。循環の中で景気が悪いというよりも、構造変化が生じて、経済成長が押し下げられている可能性がある。こうした状況では、経済を支えるために、政府の役割が重要となるものの、政治の不安定さがむしろ下振れリスク要因になっている。 2025年のユーロ圏経済は、緩...
2024年12月10日
調査レポート
2024年の対ドルの円相場を振り返ると、①対ドルの円安・円高の変動幅が大きかったこと、②円安・ドル高方向が継続したことが特徴として挙げられる。貿易赤字の定着、デジタル赤字の拡大など、日本経済の構造変化によって円安・ドル高基調がもたらされた一面がある一方で、詳細に見ると、これらの要因はそこまで円安・ドル高要因にはなっていない面も確認できる。...
2024年12月5日
調査レポート
ユーロ圏経済は、緩やかに持ち直しつつある。ただし、まだら模様の回復で、成長に力強さは見られない。製造業の弱さが目立ち、先行きの景気への懸念が依然として払しょくできないままだ。こうした状況で経済の下支え役として期待される政治は、むしろ下振れリスクになっている。 先行きの景気は、緩やかに持ち直すと期待されるものの、力強さを欠くだろう。利上げ...
2024年11月27日
調査レポート
米国経済は、底堅く推移している。しかし、その先行きに懸念が燻っていることも事実だろう。今後の米国経済の注目点は2つある。1つ目として利下げ、2つ目としてトランプ次期政権の政策が挙げられる。これまで発表されてきた政策は財政拡張的な性格を帯びており、市場では目先のシナリオとして、景気拡大から高インフレ・高金利・ドル高が想起されやすい。しかし、...
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メディア活動情報
- 2025年2月17日(月)
21:00～22:00、BSテレ東「NIKKEI NEWS NEXT」に当社チーフエコノミスト 本間 隆行が出演しました。 - 2025年2月17日(月)
『Quick Money World』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。 - 2025年2月16日(日)
『日経ヴェリタス』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。 - 2025年2月13日(木)
16:00～17:30、東京外国語大学 国際関係研究所 主催「分断・衝突に向かう世界の新しい国際秩序」研究会に、当社シニアアナリスト 前田 宏子が登壇しました。 - 2025年2月9日(日)
『Bloomberg News』に、米州住友商事会社ワシントン事務所調査部長 渡辺 亮司のコメントが掲載されました。
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