鈴木 将之｜シニアエコノミスト
所属：経済部
研究・専門分野：マクロ経済
【略歴】
慶應義塾大学（商学部）卒業、慶應義塾大学大学院商学研究科後期博士課程単位取得退学。
国内シンクタンクを経て、2017年住友商事グローバルリサーチ入社。
メディア活動情報
2024年7月1日(月)
弊社シニアエコノミスト・鈴木将之の調査レポート「この円安はいつまで続くのか」が、週刊東洋経済7月6日号の「シンクタンク厳選リポート」に紹介されました。
◆P.32 シンクタンク 厳選リポート 「今後もしばらく続く円安局面、2024年は循環的か構造的かの見極めの年に」
2024年6月17日(月)
『Quick Money World』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のQuick月次調査・外為レビューが掲載されました。
◆「日米の金融政策 年内修正「1回」 年末にかけ「1ドル＝150～155円」 QUICK月次調査・外為」
2024年6月16日(日)
『日経ヴェリタス』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。
◆24面 「Ｑｕｉｃｋ月次調査 外為――日米の金融政策 年内修正「1回」 年末にかけ「1ドル＝150～155円」」
2024年5月20日(月)
『Quick Knowledge 特設サイト』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のQuick月次調査・外為5月レビューが掲載されました。
◆「評価が割れた為替介入のタイミング」
2024年4月14日(日)
『日経ヴェリタス』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。
◆24面 「Ｑｕｉｃｋ月次調査、外為―日銀利上げ「7～10月」過半、「年内は動かない」も29％」
サイト内記事
2024年7月9日
調査レポート
再び円安・ドル高が進んでいる。デジタル赤字の拡大や新しいNISAを活用した対外投資の拡大などが円安・ドル高要因として注目されている。しかし、これらの影響は、サービス収支や証券投資など全体では相殺されているようだ。 その中で、円安によって円建て価格が膨らんでいるものの、証券投資や直接投資が伸び悩み、直接投資には回収の動きもみられる。円安基...
2024年7月3日
調査レポート
ユーロ圏では、物価も政治もでこぼこ道を進んでおり、それが先行き不透明感につながっている。物価については、食品やエネルギーなど生活必需品の価格水準が高いこと、国による上昇率の差が大きいことなどが懸念される。 ユーロ圏経済は持ち直しつつあるものの、力強さを欠いている。今後の景気は、緩やかに持ち直すと期待される。気候変動対策という高い目標を掲...
2024年6月26日
調査レポート
日本銀行は6月14日の金融政策決定会合で、長期国債の買入れ額を7月から減少させることを決定した。一方、追加利上げについては、基調的な物価や景気動向次第、などとされている。3月のマイナス金利政策などの廃止や足元までの物価上昇を踏まえれば、7月利上げへの警戒は欠かせない。日本経済は、緩やかに回復してきた中で、足踏みしている。一部の自動車メーカ...
2024年6月24日
調査レポート
世界経済は、利下げ局面に踏み入れつつある。その一方で、物価上昇率の粘り強さから、連邦準備理事会（FRB）の利上げは遠のいている。こうした中、「忍耐強く」と表現しつつ判断が遅れた利上げ局面と同じように、利下げ局面でもその判断が遅れてしまう恐れがある。そうなれば、米国経済の軟着陸シナリオの修正を迫られることになるだろう。米国景気は緩やかな回復...
2024年6月20日
調査レポート
世界経済は、利下げ局面に踏み入れつつある。G10通貨のうち、スイスやスウェーデン、カナダ、ユーロ圏でも利下げが実施された。しかし、粘り強い物価上昇が継続している米国や、反対に利上げの機会をうかがっている日本では、6月の金融政策の会合で、政策金利が据え置かれた。 米国では、家賃とサービス価格の高止まりが物価上昇の粘り強さにつながっている。...
2024年6月11日
調査レポート
日本経済は、緩やかに回復してきた中で、足踏みしている。これまでの物価上昇に加えて、足元にかけての円安・ドル高が、個人消費の重石になっている。 34年ぶりの円安・ドル高に加えて、17年ぶりの長期金利の上昇もあった。世界を見渡せば、地政学的なリスクなどが依然として山積している。そうした中、17年ぶりに訪れた金利のある世界の先行き不透明感への...
2024年6月4日
調査レポート
対ドルの円相場は、円安・ドル高方向に振れた。為替介入への警戒感が続く中で、円相場は4月29日に1ドル＝160円24銭と、34年ぶりの円安・ドル高水準を付けた。その後、円買い・ドル売り介入や冴えない米経済指標の結果を踏まえて、円相場は5月3日の151円86銭まで円高・ドル安方向に進んだ。世の中の関心事の一つは、この円安はいつまで続くのか、だ...
2024年5月24日
調査レポート
米国経済は、底堅く推移している。内需を中心に底堅い成長が続いてきた。こうした中で、利下げの決定が経済・物価動向、それに基づく見通し次第であるため、経済指標が発表されるたびに、その結果に市場が振り回される状態が続いている。 バイデン政権は5月14日、対中関税の強化を発表した。それをきっかけに、米中貿易戦争の一段の激化がリスクとして再浮上し...
2024年5月23日
調査レポート
欧州中央銀行（ECB）は、大きなサプライズがないかぎり、6月の利下げを開始するとみられている。利下げが遠のく米国とユーロ圏の相違が目立ち始めている。2022年の物価高騰局面では、1970年代のように高失業率と高インフレが共存するスタグフレーションに陥るという見方も一部には出ていた。しかし、むしろスタグフレーションとは逆方向の、物価上昇率が...
2024年5月16日
調査レポート
概要 日本企業の景況感は、緩やかに回復している。ただし、弱含む製造業と底堅い非製造業という構図があり、足元と先行きの景況感については、産業や企業規模によって異なっている。 販売価格を引き上げる環境が整いつつある。原材料などの仕入価格の上昇が目立っている一方で、供給に対して需要が回復し、需給バランスが改善してきたためだ。ただし...
SCGRランキング
メディア活動情報
- 2024年7月11日(木)
『日刊工業新聞』に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行のコメントが掲載されました。 - 2024年7月8日(月)
『Yahoo!ニュース』に、公式コメンテーターとして米州住友商事会社ワシントン事務所調査部長 渡辺 亮司のコメントが先週6本掲載されました。 - 2024年7月1日(月)
金融ファクシミリ新聞・GM版に、当社シニアエコノミスト 片白 恵理子が寄稿しました。 - 2024年7月1日(月)
弊社シニアエコノミスト・鈴木将之の調査レポート「この円安はいつまで続くのか」が、週刊東洋経済7月6日号の「シンクタンク厳選リポート」に紹介されました。 - 2024年7月1日(月)
『長崎新聞』に、当社シニアアナリスト 鈴木 直美のコメントが掲載されました。
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