鈴木 直美｜マーケットチーム長 シニアアナリスト
所属：経済部
研究・専門分野：コモディティ
メディア活動情報
2024年7月1日(月)
『長崎新聞』に、当社シニアアナリスト 鈴木 直美のコメントが掲載されました。
◆4面 特集：金価格高騰「「安全資産」 紛争勃発で資金流入 「波乱の前触れ」 世界経済の動向に要警戒」
2024年6月18日(火)
『中国新聞』に、当社シニアアナリスト 鈴木 直美のコメントが掲載されました。
◆セレクト1面 「金高騰時代 地政学リスク拡大 安全資産に資金流入」
2024年6月13日(木)
『四国新聞』に、当社シニアアナリスト 鈴木 直美のコメントが掲載されました。
◆7面 「金価格最高値圏で推移 「安全資産」へ資金流入 地政学的リスク拡大 世界経済の動向に要警戒」
2024年2月13日(火)
毎日新聞出版『週刊エコノミスト』2024年2月20日・27日合併号に、当社シニアアナリスト 鈴木 直美が寄稿しました。
◆P.20～21 特集：金＆暗号資産 ゴールド編 金の買い手 中、印など新興中銀が大量購入 ロシアは外貨準備の25％超に
2023年8月30日(水)
『日本経済新聞』に、当社シニアアナリスト 鈴木 直美のコメントが掲載されました。
◆2面 「「金」1万円時代、市場の変化映す 中銀、一転買い手に／募る通貨不安」
サイト内記事
2024年6月19日
調査レポート
概要 2024年5月の世界食料価格指数は6か月ぶりの高値、小麦が上昇をけん引／ロシアで5月に乾燥気候・霜害により小麦収穫見通しが急速に悪化／2024/25年度の米国作物は比較的順調に生育。在庫回復・価格安定に期待／エルニーニョ現象はほぼ終息。今後ラニーニャ現象発生の確率が高まっているが、市場への影響はまだ見通し難い
2024年6月6日
調査レポート
OPEC＋は6月2日開催の閣僚級会合で、全体での生産管理の2025年末までの延長と、8か国による自主的追加減産の3か月延長を決めた。同時に、2025年のUAEの生産割当の増枠と、2024年10月からの自主的追加減産の緩和も決めた。すなわち、2024年9月までは現行の生産水準を維持するが、2024年10月から2025年9月まで、生産量は毎月...
2024年5月16日
調査レポート
2024年3月、3年余り続いたボックスレンジを上抜けて新高値圏へと展開した金相場は、4月に一段高となり、一時は1トロイオンス=2,400ドル超の未踏の領域に達した。今回の上昇はペースが速く、従来は金と逆相関することが多い米ドル相場や米国実質金利とも歩調を合わせた上昇となり、NY先物や金ETFにもさしたる買いが見受けられないこともあって、背...
2024年4月8日
調査レポート
3月が来ると、新型コロナウイルス（感染症）のパンデミックが世界を襲い、多くの都市がロックダウンに至ったあの春が思い出される。あれからの4年間は、エネルギー市場にとっても激動の日々だった。足元では天然ガスの価格はある程度落ち着きをみせているが、ブレント原油価格が1バレル90ドルと再び高騰の兆しを見せている。今回はこれまでの推移を振り返ること...
2024年3月5日
調査レポート
農産品：下落続く穀物市場、春の作付シーズン到来～FAO食料価格指数とUSDA Outlook Forum～
主要農産物の国際価格は値下がりが続いている。国連食糧農業機関（FAO）の食料価格指数（主要商品価格指標の世界貿易額加重平均、2014-16年平均=100）は2022年3月の160.3が直近ピークとなり、2024年1月時点で118.0ptと、2021年3月以来の水準に戻している。指数構成品目でみても、穀物に分類されるコメ価格指数（142.8...
2024年2月19日
調査レポート
米国の天然ガス先物価格（第1限月）は2月19日時点で1.55ドル/mmbtu（百万英国熱量単位）台で推移している。2月だけで▲20%超、2023年終値2.514ドルとの比較では既に1ドル（▲38%）近い大幅な下げだ。現在の米国ガス市況について、以下3点に絞り報告する。 1.市況：ジェットコースター相場を経て2020年以来の安値に ...
2023年11月7日
調査レポート
2023年も終盤を迎えた。2024年を展望する時期だが、すっかり「先が見えない時代」に突入している。ゼロコロナ解除後も続く中国経済の停滞は、債務問題・人口動態・地政学的対立など、構造要因であることが強く認識されている。昨秋の英国債危機に続き、米国や日本でも長期金利が急騰（国債価格は急落）し、先進国の財政の持続可能性にもあらためて焦点が当た...
2023年10月12日
調査レポート
米国の原油生産量はEIA（米エネルギー省エネルギー情報局）の最新月次データ（2023年7月）で日量1,299万バレルと、過去最高だった2019年11月（同1,300万バレル）の水準をほぼ回復した。その後、原油価格は上昇し、9月には1バレル＝100ドルの大台に迫る場面もあったが、速報ベースの週次データでは原油生産が加速する兆候は見受けられな...
2023年9月14日
調査レポート
世界の平均気温が過去最高を記録したこの夏、商品市場が熱を帯びる場面は少なかった。中国の経済指標が目に見えて悪化し、不動産開発業界ではまだ財務が比較的健全と目されていた不動産最大手・碧桂園の債務危機が発覚し、2021年に経営難に陥った恒大集団が米国内の資産保護（連邦破産法15条の適用）を申請して債務整理の難航を象徴するなど、中国を巡る悪材料...
2023年6月6日
調査レポート
OPECとロシアなどOPEC非加盟の産油国から成る「OPECプラス」は、2023年6月閣僚級会合で、2016年12月から続く協力体制の継続と、2024年の生産割当の調整で合意した。会合後、サウジアラビアは、4月に複数の加盟国が発表した自主減産の2024年末までの延長と、サウジアラビア単独での2023年7月の日量100万バレル減産も発表。サ...
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メディア活動情報
- 2024年7月11日(木)
『日刊工業新聞』に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行のコメントが掲載されました。 - 2024年7月8日(月)
『Yahoo!ニュース』に、公式コメンテーターとして米州住友商事会社ワシントン事務所調査部長 渡辺 亮司のコメントが先週6本掲載されました。 - 2024年7月1日(月)
金融ファクシミリ新聞・GM版に、当社シニアエコノミスト 片白 恵理子が寄稿しました。 - 2024年7月1日(月)
弊社シニアエコノミスト・鈴木将之の調査レポート「この円安はいつまで続くのか」が、週刊東洋経済7月6日号の「シンクタンク厳選リポート」に紹介されました。 - 2024年7月1日(月)
『長崎新聞』に、当社シニアアナリスト 鈴木 直美のコメントが掲載されました。
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