本間 隆行｜経済部 担当部長 チーフエコノミスト
所属：経済部
研究・専門分野：マクロ経済、コモディティ
【略歴】
明治大学（政治経済学部）卒業。国内外先物市場で商品先物取引に従事。
2009年より2014年まで住友商事に在籍。
2014年、住友商事グローバルリサーチ入社。
メディア活動情報
2025年3月13日(木)
『日刊産業新聞』に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行のコメントが掲載されました。
◆12面 「LMEアルミ年初来高値／米関税などで供給懸念」
2025年3月5日(水)
『日本経済新聞』に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行のコメントが掲載されました。
◆11面 「すず相場大幅下落 年初からの急上昇一転、ミャンマー生産再開期待」
2025年2月17日(月)
21:00～22:00、BSテレ東「NIKKEI NEWS NEXT」に当社チーフエコノミスト 本間 隆行が出演しました。
◆「日米首脳会談 －アメリカからのエネルギー調達拡大合意の影響」
サイト内記事
2025年3月10日
調査レポート
トランプ政権が進めている政策は、選挙戦で既にその多くが表明済みではあるが、政策の不安定さが想定よりも大きいとの指摘も見受けられるようになっている。そうした指摘の多くは関税率や対象物品、実施時期など貿易に関することだが、外交面では積極的にロシアとの関係改善を進めており、同時に欧州やウクライナとの距離を取り始めている。その欧州はロシアとの対立...
2025年2月10日
調査レポート
国際通貨基金（IMF）が1月に公表した世界経済見通し改訂版のサブタイトルは「まちまち、かつ不確実」。2025年、2026年の世界経済成長率の見通しをそれぞれ3.3％と予測しており、2025年見通しは前回公表（24年10月）よりも0.1％ポイント引き上げた。しかし成長加速を意味するものではない。新興市場の見通しは前回公表値との変化はなく、先...
2024年11月19日
調査レポート
今年最大の注目イベントだった米国大統領選・議会選は、共和党の圧勝という形で終わった。大統領選ではトランプ氏が300人以上の選挙人を確保したが、より注目を集めたのは投票数。約7,600万票を集票したトランプ氏に対し、ハリス氏は約7,300万票に留まった。2020年の選挙では共和党候補のトランプ氏が約7,422万票を得たので、今回の選挙では得...
2024年10月8日
調査レポート
世界経済の回復基調は続いているが力強さを欠いている。別の言葉で表現すると、不況ではないけれど好況でもない状態が続いている。OECDのComposite Leading Indicators（CLI、景気先行指数）によれば、9月時点のG20経済は長期平均を示す100付近に位置している。また、その水準は年初からこれまで大きな変化を確認できない...
2024年7月25日
調査レポート
国際通貨基金（IMF）が7月に公表した世界経済見通しの改訂版では、世界経済の実質成長率を2024年3.2％、2025年3.3％と見込んでいる。4月の見通しとの比較では2024年は変わらず、2025年は0.1％ポイント引き上げられているが誤差の範囲内にすぎず、趨勢に変化が生じたというほどではない。 IMFがタイトルに示している通り「足踏み状...
2024年6月20日
調査レポート
世界経済の成長見通しは引き上げられ、戦争をきっかけに大きく変動した物価の状況も徐々に安定に向かっている。失業率はおおむね低水準で推移しており、物価上昇率に劣後していた賃金上昇率もようやくそれに追いついてきた。また、株価や不動産といった資産価格は、高値警戒感が燻るものの、安定した状態が続いている。本来であれば、こうした「ゴルディロックス経済...
2024年5月13日
調査レポート
政治・外交面では、ロシア・ウクライナやイスラエル・ガザなどでの紛争は当初想定以上に長期化しており、いまだに解決の糸口をつかめていない状況が続いている。また、旧西側先進国と中国との間では相変わらず不協和音が響き渡っている。台湾新総統の就任式を5月20日に控えていることもあり、台湾有事を意識した議論が活発だが、中国とフィリピンとの間で領海を巡...
2024年4月8日
調査レポート
米国の金融緩和期待の後退や中国の不動産が重しとなって、世界経済の先行きについては悲観的な見方が支配的だった。しかし、足もとの景況感はそうした懸念を払拭するように景気回復の動きが続いている。経済成長のけん引役となったのは減速や停滞が懸念されていた米国と中国で、米国経済は2023年Q4の実質経済成長率（年率換算）が3.4％となって短期金利が高...
2024年3月8日
調査レポート
2月に公表されたOECD「Interim Economic Outlook」によると、2024年の世界経済成長見通しは2.9％、2025年は3.0％と、しばらくの間は低水準の成長が続く見通しとなっている。1月にIMFが公表した中間見直しでも同様の内容であったことから、緩やかな景気回復が続く見通しが世界的なコンセンサスといえる。
2024年2月7日
調査レポート
昨秋から下落基調が続いてきた商品市場だったが、新たな年への期待を下支えに切り返し、年初以降は底堅い相場つきとなった。紅海をめぐる紛争拡大懸念を織り込んだエネルギーでは価格急騰したことが寄与して商品指数も1月後半には急上昇した。しかし、フーシ派の攻撃が紅海からアデン湾のイエメン近海に限定され実害がエネルギー供給には及ばないことが確認されると...
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メディア活動情報
- 2025年3月24日(月)
『東洋経済ONLINE』に、米州住友商事会社ワシントン事務所調査部長 渡辺 亮司のコラムが掲載されました。 - 2025年3月19日(水)
一般社団法人企業研究会主催『経営戦略担当幹部交流会議』にて、当社シニアアナリストの石井順也が講演しました。 - 2025年3月17日(月)
オンライン経済メディア『NewsPicks』に、プロピッカーとして当社シニアアナリスト 石井 順也のコメントが先週8本掲載されました。 - 2025年3月17日(月)
日経QUICKニュース社の取材を受け、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。 - 2025年3月13日(木)
一般社団法人企業研究会主催『これからの経営監査を考える会』にて、長谷川俊明弁護士との対談形式で当社シニアアナリストの石井順也が講演しました。
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