活動実績
2022年1月31日(月)
『日刊海事プレス』に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行の取材対応記事が掲載されました。
◆「商品市況、この先、住友商事グローバルリサーチ・本間隆行チーフエコノミスト、エネルギーは地産地消へ向かう」
2022年1月30日(日)
10:30~11:25、RKB毎日放送『サンデーウォッチ』に当社社長 住田 孝之が出演しました。
◆「くらし情報」や「経済ニュース」
2022年1月24日(月)
毎日新聞出版『週刊エコノミスト』2022年2月1日号に、当社シニアアナリスト 鈴木 直美が寄稿しました。
◆P.61 ザ・マーケット 「金 底堅い推移が続く」
2022年1月24日(月)
毎日新聞出版『週刊エコノミスト』2022年2月1日号に、米州住友商事会社ワシントン事務所長 吉村 亮太が寄稿しました。
◆P.56 ワールド・ウォッチ~Washington DC「PCRも抗原検査も頻繁に 自身の感染確認が常に可能」
2022年1月22日(土)
9:00~10:00頃、テレビ東京 モーサテプレミアム 『モーサテサタデー』に、米州住友商事会社ワシントン事務所調査部長 渡辺 亮司が出演しました。
◆「22年のアメリカ 大きな変化の予感・・」
2022年1月21日(金)
『日本経済新聞』に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行のコメントが掲載されました。
◆11面 「非鉄、3度目の騰勢、アルミやニッケル急伸、欧州電力価格高が波及、脱炭素で需要も拡大」
2022年1月19日(水)
『日本経済新聞(電子版)』に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行のコメントが掲載されました。
◆「新興レノバ、大型案件失注 それでも洋上の風車は回る」
2022年1月18日(火)
『週刊金融財政事情』2022年1月18日号に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行が寄稿しました。
◆P.55 TREND〈商品市場〉「気候変動や経済安保対応で22年のエネルギー価格は高止まり」
2022年1月16日(日)
『日経ヴェリタス』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。
◆20面 「Quick月次調査、円の安値「12月」「119円台半ば」、高値「1月」「110円台半ば」、利上げは「3回」が最多」
2022年1月11日(火)
国際経済交流財団、米ジョンズ・ホプキンズ大学共催『2021年度 日米フォーラム』に、当社シニアアナリスト 浅野 貴昭がパネリストとして登壇しました。
◆「ルールに則った国際秩序の構築について」
2022年1月11日(火)
『日本記者クラブ』で、当社シニアアナリスト 足立 正彦が講演しました。
◆「バイデンのアメリカ:分極化する米国政治とバイデン大統領の課題」
2022年1月8日(土)
17:00~20:00、オンラインイベント『東海サーキュラーエコノミー推進事業<知財活用>プロジェクト「東海エリアの循環型経済のあり方を描く」』に当社社長 住田 孝之が登壇しました。
◆ 18:45~19:25 パネルディスカッション「東海エリアで循環型経済のあり方を描くということ」
2022年1月6日(木)
『日本経済新聞(電子版)』に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行のコメントが掲載されました。
◆「米石油増産に影 「待機井戸」7年5カ月ぶり低水準」
2022年1月5日(水)
日本政策金融公庫『調査月報』に寄稿しました。
◆P.35世界のあれこれビジネス情報便 第55回「イスタンブール ボスポラス海峡 から黒海へ」
2022年1月1日(土)
総合物流情報誌KAIUN『海運』2022年1月号に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之が寄稿しました。
◆【特集】海事産業・展望2022―海事関連市況と主要国際情勢のポイント―「外国為替市場」
2021年12月31日(金)
『日本経済新聞(電子版)』に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行のコメントが掲載されました。
◆「食料高騰が世界揺らす 異常気象と脱炭素で10年ぶり高値」
2021年12月28日(火)
『日本経済新聞』に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行のコメントが掲載されました。
◆11面 「Review2021(4)商品 ―経済再開、実需主導の高値、原油・非鉄・穀物が高騰、投機筋、上昇続き手じまい」
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毎日新聞出版『週刊エコノミスト』2024年8月13・20日合併号に、米州住友商事会社ワシントン事務所調査部長 渡辺 亮司が寄稿しました。