活動実績
2022年3月31日(木)
JCCI NY(Japanese Chamber of Commerce and Industry of New York, Inc. )主催の『2022年 春の討論会』に米州住友商事会社ワシントン事務所長 吉村 亮太が登壇しました。
◆「激動の2022年、日米政治・経済情勢展望ウクライナ危機の影響、中間選挙に向けて」
2022年3月25日(金)
『日刊産業新聞』に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行の特殊鋼倶楽部ウェブ講演会での講演時のコメントが掲載されました。
◆3面 「特殊鋼倶楽部講演会を開催 商社の海外展開など」
2022年3月25日(金)
21:00~、BSテレ東特番『日経スペシャル SDGsが変えるミライ~小谷真生子の地球大調査~』で、当社戦略調査部長 菅史人、シニアアナリスト 菊井彩乃ならびに柳沢貴央も参加した横河電機・早大共催の未来共創ワークショップの様子が放映されました。
◆「企業の未来をどうやって創るか―。~横河電機の次世代リーダー育成活動「未来共創イニシアチブ」」
テレ東プラス「シナリオプランニングで次世代リーダーを育てる」特別紹介ページ
2022年3月24日(木)
『鉄鋼新聞』に、特殊鋼倶楽部ウェブ講演会で当社チーフエコノミスト 本間 隆行が講演したことについて掲載されました。
◆3面 「特殊鋼倶楽部がウェブ講演会 住商グループが講演」
2022年3月22日(火)
毎日新聞出版『週刊エコノミスト』2022年3月29日号に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行が寄稿しました。
◆P.27 特集:世界戦時経済「非鉄金属 需給にひっ迫懸念のアルミ ニッケルは混乱で取引停止」
2022年3月22日(火)
『日本経済新聞(夕刊)』に、米州住友商事会社ワシントン事務所長 吉村 亮太が寄稿しました。
◆5面 十字路「経済制裁、発動より難しい幕引き」
2022年3月21日(月)
『日本経済新聞』に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行のコメントが掲載されました。
◆15面 「ニッケル高、金融不安の芽 ―決済で混乱、損失連鎖も(MarketBeat)」
2022年3月16日(水)
『東洋経済ONLINE』に、米州住友商事会社ワシントン事務所調査部長 渡辺 亮司のコラムが掲載されました。
◆バイデン政権「プーチンフレーション」説は不人気 ~「インフレ」をめぐる責任論争では共和党が攻勢~
2022年3月14日(月)
毎日新聞出版『週刊エコノミスト』2022年3月22日号に、米州住友商事会社ワシントン事務所長 吉村 亮太が寄稿しました。
◆P.60 ワールド・ウォッチ~Washington DC「具体性欠くインド太平洋戦略 貿易の議論なく“画餅”の懸念」
2022年3月14日(月)
東洋経済新報社『週刊東洋経済』2022年3月19日号に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行のコメントが掲載されました。
◆P.26~27 緊急リポート ウクライナショック「ウクライナ侵攻で原油爆騰 カギ握る産油国とシェール」
2022年3月10日(木)
『日本経済新聞』に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行のコメントが掲載されました。
◆11面 「ニッケル「10万ドル」幻に?、「最高値」取り消し検討、取引所、中国大手の損失懸念か」
2022年3月10日(木)
『産経新聞速報ニュース』に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行のコメントが掲載されました。
◆「露エネ調達に懸念も「やれること限られる」 家計にはねかえる不安も」
2022年3月9日(水)
『日本経済新聞』に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行のコメントが掲載されました。
◆11面 「ニッケルが最高値 一時10万ドルに 異例の取引停止」
2022年3月8日(火)
朝日新聞出版『週刊朝日』2022年3月18日増大号に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行のコメントが掲載されました。
◆P.20 「“第3次オイルショック”に備えよ ガソリンは1リットル200円に!?ロシア軍のウクライナ侵攻」
2022年3月7日(月)
毎日新聞出版『週刊エコノミスト』2022年3月15日号に、当社シニアアナリスト 鈴木 直美が寄稿しました。
◆P.65 ザ・マーケット 「金 さらに価格上昇の余地」
2022年3月5日(土)
『朝日新聞』に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行のコメントが掲載されました。
◆2面 「(ウクライナ侵攻)「人類史初」原発へ暴挙 欧州最大の施設、砲撃」
2022年3月4日(金)
『朝日新聞速報ニュース』に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行のコメントが掲載されました。
◆「小麦、一時14年ぶりの高値に ウクライナ情勢で世界的な品薄懸念」
2022年3月4日(金)
中央経済社『企業会計』4月号に、当社社長 住田 孝之が寄稿しました。
◆P.81~88 時事解説「ISSB(国際サステナビリティ基準審議会)発足のインパクト」
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『日本経済新聞(夕刊)』に、米州住友商事会社ワシントン事務所長 吉村 亮太が寄稿しました。 - 2024年11月28日(木)
ラジオNIKKEI第1『マーケットプレス』に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行が出演しました。 - 2024年11月19日(火)
『週刊金融財政事情』2024年11月19日号に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行が寄稿しました。 - 2024年11月18日(月)
『Quick Knowledge 特設サイト』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のQuick月次調査・外為11月レビューが掲載されました。 - 2024年11月15日(金)
TBSラジオ『週刊・アメリカ大統領選2024(にーまるにーよん)』TBS Podcastに、米州住友商事会社ワシントン事務所調査部長 渡辺 亮司が出演しました。