2023年1月30日(月)

毎日新聞出版『週刊エコノミスト』2023年2月7日号に、米州住友商事会社ワシントン事務所長 吉村 亮太が寄稿しました。

◆P.58 ワールド・ウォッチ～Washington DC「ガスコンロまでも政争の具　米国の分断・対立の象徴に」

『週刊エコノミスト』サイト

吉村 亮太

2023年1月30日(月)

15：15～、日経CNBC『昼エクスプレス』に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行が出演しました。

日経CNBC『昼エクスプレス』サイト

本間 隆行

2023年1月16日(月)

『ブレーンズ』2023年1月18日号（No.2464）に、当社発表内容の一部が紹介されました。

◆P.25 Voice「「2023年の世界情勢・経済見通し」」を発表した住友商事グローバルリサーチ」

2023年1月16日(月)

『日本製薬工業協会』2023年1月号ニュースレターに、当社社長 住田 孝之が2022年10月18日に講演した内容が紹介されました。

◆「第38回 広報セミナー」を開催—ESG経営と情報開示、社会との関係性—

『日本製薬工業協会』サイト

住田 孝之

2023年1月16日(月)

『日本経済新聞』に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行のコメントが掲載されました。

◆13面 「長期化する食料供給不安　複合危機、新興国揺さぶる」

『日本経済新聞』サイト

本間 隆行

2023年1月16日(月)

毎日新聞出版『週刊エコノミスト』2023年1月24日号に、当社シニアアナリスト 鈴木 直美が寄稿しました。

◆P.63　ザ・マーケット 「金　逆風耐え地合い改善」

『週刊エコノミスト』サイト

鈴木 直美

2023年1月12日(木)

『日本経済新聞』に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行のコメントが掲載されました。

◆11面 「ニッケル高騰劇、原因は制度不備　LMEが報告書　「持ち高把握せず」　取引停止の理由は説明なく」

『日本経済新聞』サイト

本間 隆行

2023年1月10日(火)

毎日新聞出版『週刊エコノミスト』2023年1月17日号に、当社シニアエコノミスト　片白 恵理子が寄稿しました。

◆P.76　特集：インド・新興国経済　「インドネシア　内需拡大、資源輸出で底堅く　物価高で成長鈍化の兆しも」

『週刊エコノミスト』サイト

片白 恵理子

2023年1月8日(日)

『東洋経済ONLINE』に、米州住友商事会社ワシントン事務所調査部長 渡辺 亮司のコラムが掲載されました。

◆「下院議長の選出は大荒れ、米政治を占う「3大要素」」

『東洋経済ONLINE』サイト

渡辺 亮司

2023年1月4日(水)

金融ファクシミリ新聞・GM版に、当社シニアエコノミスト　片白 恵理子が寄稿しました。

◆国際面①　「中国の中南米経済戦略　中国と実業家サミットを開催」

片白 恵理子

2023年1月1日(日)

総合物流情報誌KAIUN『海運』2023年1月号に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之が寄稿しました。

◆【特集】海事産業・展望2023―海運・貨物市況と国際情勢を捉える―外国為替市場―「円安・ドル高の反転リスクに警戒」

一般社団法人　日本海運集会所サイト

鈴木 将之

2023年1月1日(日)

『日経ヴェリタス』に、当社社長 住田 孝之のコメントが掲載されました。

◆9面 「2023年の注目イベント総ざらい――終わり見えぬインフレ／脱炭素さらに」

住田 孝之

2023年1月1日(日)

『企業概況ニュース』新年特別号に、米州住友商事会社ワシントン事務所調査部長 渡辺 亮司が寄稿しました。

◆P.14～15「新議会始動、在米企業に吹く逆風と順風」

渡辺 亮司

2022年12月28日(水)

『日本経済新聞』に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行のコメントが掲載されました。

◆9面 「Review2022(4) 商品揺らす自国主義　原油や小麦、侵攻が契機　減産・禁輸が高騰の要因」

『日本経済新聞』サイト

本間 隆行

2022年12月27日(火)

『日本経済新聞（電子版）』に、当社社長 住田 孝之のコメントが掲載されました。

◆「レバレッジに泣き「逆神」に笑った　金融記者年末座談会」

『日本経済新聞』サイト

住田 孝之